投稿日：2024年5月31日

【徹底解説】タイヤの正しい捨て方・処分方法 – 料金や注意点まで網羅！

新しいタイヤに買い換える際に、使い古したタイヤをどのように処分すれば良いかお困りの方も多いのではないでしょうか。古いタイヤを捨てる際には廃棄物処理法に基づき、適正な方法で処分しなければなりません。そこで、この記事では不用になったタイヤの正しい処分方法について詳しく解説します。タイヤの捨て方に関するルールや古いタイヤの再利用で有効活用する方法もお伝えしますので、タイヤの処分でお困りの方はぜひ今後の参考にしてみて下さい。

タイヤの処分は自治体ではできない

「使わなくなったタイヤはマンションのごみステーションに捨てられる」と認識する人もいますが、タイヤは適正処理困難物に該当するため、自治体の行政サービスでは対応してもらえません。

適正処理困難物とは

廃棄物処理法に基づく適正処理困難物とは、市区町村が処理している家庭ゴミや粗大ごみなどの一般廃棄物とは異なり、「適切な処理が困難とされる物」を指します。

具体的な事例を挙げるとタイヤの他に冷蔵庫・スプリング付きマットレス・テレビの4品目が適正処理困難物として指定されています。

タイヤの不法投棄が問題に

廃タイヤ (不用になったタイヤ) のリサイクルや再利用の取り組みが盛んになってきた一方で、全国各地で不法投棄が深刻な社会問題となっています。
2022年2月末時点における廃タイヤ不法投棄の件数は76件、廃タイヤの総重量は24,499トンにも達しています。
【データ参照】一般社団法人日本自動車協会「廃タイヤの不法投棄状況 (2022年2月末調査結果)」

処分されたタイヤはどうなる？

処分された使用済みタイヤ (廃タイヤ) の多くは、処理業者の介入により粉砕・切断・加工作業の後に再利用されるなど、有効的に活用されています。

これまでの使用状況に何の問題もなく、品質状態が良ければ、粉砕・切断の処理をされることなく、中古品のタイヤとして市場に出回るケースもあります。
廃タイヤの行き着く先は主に以下の通り3通りに分けられます。

燃料や熱エネルギーとして再利用する
中古品のタイヤとしてリサイクル
粉砕・切断・加工して再資源化する

燃料エネルギーへのリサイクル

廃タイヤ全体のうち約6割程度はリサイクルされて、燃料として新たに生まれ変わります。このように廃棄物から熱エネルギーを回収する取り組みのことをサーマルリサイクルと言います。廃タイヤからボイラーや焼却発電の燃料として再利用される仕組みです。

タイヤの捨て方・処分方法

使い古したタイヤの処分方法は、主に以下の4つの方法があります。ニーズや状況に応じて、もっとも適切な捨て方についてご検討下さい。

①タイヤ販売店やカー用品店での処分

オートバックス・タイヤ館・イエローハットのカー用品専門店では、廃タイヤの回収・処分を行っています。

オートバックス

オートバックスで古いタイヤをお店に持ち込みした場合、廃タイヤ1本につき250円 (税込) ～の処分費用がかります。実際にかかる費用は各店舗にて格差が生じることもありますので、事前にご確認下さい。

タイヤ館

タイヤ館では廃タイヤ1本につき550円 (税込) の処分費用がかかります。店舗への来店のみ廃タイヤの処分サービスに対応しており、出張での回収はできません。

イエローハット

イエローハットではアルミホイール4本セットのタイヤ買取に対応しています。タイヤの車輪のサイズが13～14インチで通常買取価格5,000円(税込)、15～16インチで6,000円 (税込)、17～18インチで8,000円 (税込)、19インチ以上のサイズは10,000円 (税込)です。アルミホイールのみでも買取に対応していますが、タイヤのメーカーが指定されています。

②ガソリンスタンドでの処分

最寄りのガソリンスタンドで古いタイヤを処分してもらう方法もあります。ただし、廃タイヤの引き取りには対応していないお店もありますので、事前に必ず確認しておいて下さい。以下に掲載する各社のタイヤ処分費用は2024年5月下旬時点の情報です。

エネオス

エネオスではタイヤのみ処分する場合は1本につき350円 (税込) ～、ホイール付きの場合は1本550円 (税込) ～の費用がかかります。ただし、ホイールから脱着する費用として1本につき1,100円 (税込)が加算されます。

コスモ

コスモ石油では15インチ以下のタイヤを処分する際には1本につき440円 (税込)、16インチ以上のタイヤ1本につき550円 (税込)の処分費用がかかります。ホイール付き15センチ以下の処分費用は1本につき1,675円 (税込)、ホイール付き16インチ以上は1本につき1,925円 (税込) です。

出光

出光 (旧:昭和シェル石油) では15インチ以下のタイヤ1本につき550円 (税込)、16インチ以上は770円 (税込)の処分費用が発生します。アルミホイール付きのタイヤはサイズの大小に関わらず無料ですが、鉄ホイール付きのタイヤは1本660円 (税込) の費用がかかります。

③自動車整備工場での処分

車の修理・車検・メンテナンス専門の自動車整備工場では、古いタイヤの処分に対応できるケースも多いです。自動車整備工場に廃タイヤを処分してもらう際の費用の目安は、1本につき250円 (税込) から550円 (税込) 程度です。ガソリンスタンドやカー用品販売店よりも、自動車整備工場の方が費用は安い傾向にあります。

④不用品回収業者での処分

不用品回収業者はタイヤの大きさやホイールの有無に関わらず、リーズナブルな料金体系で廃タイヤの回収・処分に対応しています。各業者でおトクな料金プランが用意されており、タイヤだけではなく複数の不用品をまとめて回収してもらうことで、料金が割安になります。ガソリンスタンド・カー用品店・自動車整備工場で処分してもらう際には、現場への持ち込みが必要となりますが、不用品回収業者は自宅など指定した場所に来てもらえるので面倒な手間がかかりません。

タイヤの種類と処分方法

タイヤは自動車・自転車・バイク・原付・農機具などの乗り物に使われており、車輪の直径が小さなタイプから大きなものまで多彩なタイプがあります。

さらに機能別で区分すると、ランフラット・エコ・シーリング・オールテレーン・コンフォートなどの種類があります。ここでは、乗り物別のタイヤの種類と処分方法について解説します。

二輪、バイク、原付

バイクなどの二輪車ではバイアスタイヤ・ラジアルタイヤの2種類が主流です。ラジアルタイヤは400cc以上のスポーツ用バイクに使われており、バイアスタイヤは低速での走行に適しています。

バイクの適切な処分先として、廃棄二輪取扱店に持ち込みする方法、バイクや原付の取り扱いがある配車専門店を利用する方法、不用品回収業者を利用する方法があります。

自転車

自転車のタイヤはバイクや原付と比較すると車輪の幅が狭く、子ども用から大人用まで車輪のサイズの種類が豊富です。タイヤにチューブが搭載されたチューブラータイヤ、タイヤとチューブが区分されたクリンチャータイヤ、マウンテンバイクで採用されたチューブレスタイヤなどのタイプがあります。
自転車の捨て方は、新品に買い換える際に自転車販売店にて処分してもらう方法、粗大ごみとして処分する方法、自転車が使用可能な状態であれば家族や知り合いに譲る方法があります。

高級な自転車や人気の高い自転車は買取専門店やリサイクルショップで売却する方法や、フリマアプリ・ネットオークションに出品する方法もあります。

農機具

農業に従事する方が田植えや稲刈りをするのに農機具はマストアイテムです。農機具は刈り払い機・防除機・トラクター・耕耘機 (こううんき) ・田植機・コンバインなどの種類があります
農機具を処分する方法として、新品に買い換えるタイミングで購入店にて下取りしてもらう方法、地域の農協や近所の農家に譲る方法、買取専門の業者に売却する方法があります。農機具が故障して製品価値がない場合は、スクラップ専門の業者に依頼して解体処分してもらう方法もあります。

タイヤの交換費用と減価償却

お店で新品のタイヤを購入するタイミングで古いタイヤを交換してもらう場合、どのお店を利用するかによって交換費用には格差が生じます。

ディーラーで交換する場合は1本につき2,000円から8,000円程度、タイヤ専門の販売店では2,000円から3,000円程度、カー用品店では1,500円から2,000円程度が費用の目安となります。

一方、タイヤを持ち込みして交換してもらう場合、ディーラーでは3,000円から12,000円程度、タイヤ専門の販売店では3,000円から7,500円程度、カー用品店では2,000円から4,000円程度が費用相場です。

お店によっては1本のみ単独で交換するよりも、4本まとめて購入してその場で交換してもらうことで、交換費用がさらに安くなるケースもあります。

次に、タイヤ交換に関する帳簿の記帳など、経理会計の処理方法について見ていきます。
事業経営の方が営業用車のタイヤ交換を行った場合は、車両費または修繕費の勘定科目で経費として計上するのが一般的です。

本来、タイヤは消耗品ですが、経費として計上する際には消耗品費には該当しません。

ただし、タイヤ交換を行うことによって著しく車の機能性が向上して、交換費用が20万円以上の場合は資本的な支出とみなされるため、経費には計上しません。交換したタイヤは備品として取り扱い、車両運搬具として固定資産に計上するのが一般的です。

確定申告の手続きを行う際には複数年に渡って減価償却の処理を行います。
資産としてのタイヤを購入する際に際にかかった費用の全額を1年間の費用として計上するのではなく、タイヤの耐用年数によって適切に配分し、数年間に分割して毎年少額で計上するのが減価償却の基本です。