【2024年版】自転車の正しい処分方法を完全ガイド – 無料から有料まで、抹消から廃棄の全情報！

駐車スペースを取らず、便利な移動を叶えてくれる自転車。

屋外に出ると見ない日はないというくらい日常的な移動手段として定着していますが、自転車を所有したことがある人が一度は頭を悩ませることが処分方法ではないでしょうか。

古くなった自転車を処分したいと思っても、不燃ごみとして出すと不法投棄になってしまいます。また、自転車を処分する前に必要な手続きも知っておかなければなりません。

この記事では、自転車の5つの処分方法、自転車を処分する前にやっておきたい防犯登録に関する手続き方法、自転車のパーツごとの処分方法について詳しく解説します。 駐輪場やガレージに眠ったままの自転車を、この機会に処分してはいかがでしょうか。

自転車の捨て方・処分方法

①新しい自転車の買い替え時に販売店で引き取り

多くの自転車販売店では、自転車の引き取りサービスを有料または無料で行っています。ただし、「自転車を購入した店舗限定」や「1台目は無料で2台目以降は有料」など店舗により条件が異なるので事前の確認が必須です。

買い替え時に販売店に引き取ってもらうメリット・デメリットとして以下が挙げられます。

＜メリット＞

• 処分するのに安全で確実
• 不用な自転車の置き場に困らない
• 面倒な手続きが不要　など

＜デメリット＞

• 引き取り不可のものもある
• 店舗や台数などに制限がある
• 場合によっては費用がかかる　など

大手量販店のドン・キホーテやイオンでも引き取りサービスを実施しています。

ドン・キホーテ

自転車購入者限定で古い自転車の無料引き取りサービスを提供しています。ただし、店舗によってはこのサービスを利用できない場合もあるため、電話などで事前に確認しましょう。

出張引き取りには対応しておらず、処分して欲しい自転車を店舗に持ち込む必要があります。

イオン

自転車を購入した店舗限定で無料引き取りサービスを提供しています。1台購入につき1台無料で、2台目以降の引き取りは実施していません。出張引き取りには対応しておらず、処分して欲しい自転車を店舗に持ち込む必要があります。

②自転車店で処分

自転車店の中には、不要になった自転車の引き取りサービスを実施しているところがあります。また、自転車店は防犯登録所を兼ねているところが多く、自転車の処分と同時に防犯登録の抹消を依頼することも可能です。このようなサービスを行っている代表的な2つの自転車店をご紹介します。

サイクルベースあさひ

サイクルベースあさひで自転車を購入した場合は1台550円(税込)、新車購入がない場合は1台1,100円(税込)で不要な自転車を回収してもらうことが可能です。店舗へ持ち込んだ場合に限り回収できるサービスとなっており、出張引き取りは行っていません。

なお、同店では自転車の買い取りサービスも実施しています。買い取りしてもらえれば、費用をかけずに処分できるだけでなく臨時収入が得られます。買い替えのタイミングなら新しい自転車の購入資金にもなるので、積極的に活用すると良いでしょう。店舗に自転車を持ち込めば、査定から買い取りまで一括して店舗スタッフが対応してくれます。ただし、買い取りを行っていない店舗もあるので対象店舗の事前確認が必要です。

サイクルスポット

直接最寄りのサイクルスポットまで自転車を持ち込めば回収してもらうことが可能です。同店で自転車を購入した場合は1台まで550円(税込)、新車購入がない場合は1台1,650円(税込)で回収してもらえます。なお、スポットメイトという会員サービスに加入している場合は1台まで無料となります。

③自治体の粗大ゴミ回収

自転車は大型なので普通ゴミとして出すことはできず、粗大ゴミとして分別されるのが一般的です。自転車を粗大ゴミとして引き取ってもらう場合には、事前に申し込みを行う必要があります。申し込み方法や出し方は自治体によって異なりますが、基本的には電話やオンライン上のフォームなどを利用して申し込めば日にちを指定され、その日に引き取りに来てもらえます。粗大ゴミの回収は有料のため、必ず事前にコンビニやスーパーなどで販売されている粗大ごみ処理券を購入し、回収日までに自転車に貼っておかなければなりません。粗大ごみ処理券を貼った状態で収集日に家の前に自転車を出しておけば、順次回収してもらえます。マンションなどの集合住宅の場合は粗大ゴミを出す場所が決まっているケースもあるため、定められた場所に出すようにしてください。

粗大ゴミの回収料金は自治体ごとに定められていますが、自転車の場合は大きさやタイプによって金額が異なってきます。例えば東京都新宿区の場合は、16インチ以下の普通自転車は400円、16インチ以上の普通自転車は900円、電動アシスト式自転車は1,300円で回収してもらうことが可能です。詳細は自治体のホームページなどに掲載されているので、処分を検討する際はあらかじめ確認しておきましょう。

なお、家まで回収に来てもらうだけでなく、自治体が指定している所定の場所に直接自転車を持ち込むという方法もあります。多くの自治体では地域内に粗大ゴミの処理施設を設置しているので、そこに持っていけばその場で自転車を回収してもらうことが可能です。 基本的に受付日は決まっており、事前に申し込みを行ったうえで指定日に自転車を持って行き引き取ってもらうという流れになります。

④リサイクルショップでの買い取り

まだ乗れるのに捨てるのがもったいない、ちょっとでも処分にかかる費用を安く済ませたいという方はリサイクルショップの利用がおすすめです。自転車を持って行くとその場で基本的な動作に支障がないかの確認が行われ、問題なければ買い取りしてもらえます。

ロードバイクやクロスバイクなどスポーツ系の自転車は人気が高く価格が高額なため、不具合がなければ高価買い取りに期待ができます。また、一般的な自転車でも汚れが少ない状態であれば買い取り価格アップにつながります。買い取りを依頼する際は、一度きれいに洗ってから査定してもらいましょう。

⑤フリマアプリ・オークションサイトに出品

フリマアプリやオークションサイトは誰でも簡単に出品することができ、自分で値段を決められるので比較的高く売ることができます。特に有名なスポーツブランドのものや電動アシスト式など需要が見込める自転車は売れやすく、値段設定も下がりにくいのでお得に処分することができるでしょう。ただし、以下のようなデメリットもあるので注意が必要です。

＜デメリット＞

• 自分で梱包や発送をしなければならない
• 個人間トラブルにつながるケースがある
• 出品前に防犯登録の抹消を行わないとマナー違反になる

自転車処分の際の「防犯登録」の抹消方法

自転車を手放す時には、必ず防犯登録の抹消手続きを行いましょう。防犯登録を抹消せずに自転車を処分してしまうと、その自転車が犯罪に利用された時に自分にあらぬ疑いがかかる恐れがあります。

また、第三者に譲渡した場合でも、防犯登録が前の持ち主のままになっていると新しい持ち主が盗難したと疑われてしまうことがあります。 防犯登録の抹消は、防犯登録を行った県で手続きしなければならないので注意しましょう。また、各自治体で手続き方法が異なる場合があるため、事前に調べるようにしてください。一般的に手続きは交番や警察署で受け付けており、本人が自ら行く必要があります。

また、近所の自転車店やホームセンター、買い取り店などでも「自転車防犯登録所」の看板が掲示してあれば手続きが可能です。防犯登録の抹消手続きに必要なものは以下のとおりです。

■防犯登録の抹消手続きに必要なもの

• 自転車本体
• 身分証明書(運転免許証・健康保険証など)
• 防犯登録カード(所有者控)

自転車パーツの処分方法

バッテリー

電動自転車のバッテリーはリサイクルが義務づけられており、自転車本体とは別で処分しなければなりません。以下ではバッテリーの正しい処分方法を2つご紹介します。

①自治体に依頼する

バッテリーは処理困難物に指定されているため、多くの自治体ではバッテリーの処分の受付を行っていません。しかし、一部の自治体ではバッテリーを有害ごみ（危険ごみ）として収集しています。有害ごみとして捨てる際は、発火などの恐れがあるため電極部分をビニールテープで巻くなどして絶縁した状態で処分します。

詳しい方法は各自治体のホームページで確認してください。

②リサイクル協力店に依頼する

前述したとおり電動自転車のバッテリーはリサイクルが義務づけられているため、多くの自転車販売店や家電量販店などでバッテリーの回収を行っています。電動自転車を購入した店舗や、同じメーカーの電動自転車を取り扱っている店舗に相談してみると良いでしょう。

ヘルメット

ヘルメットの耐用年数はおよそ3年～5年といわれており、安全面を重視して適宜買い替えが必要です。以下ではヘルメットの具体的な処分方法を3つご紹介します。ヘルメットの状態や都合にあった方法を検討してください。

①自治体のゴミに出す

一般的に都市近郊地域ではヘルメットを「燃やすごみ」として収集しています。一方で「燃やさないごみ」として収集している地域もあるため、お住いの地域のゴミ区分を調べてから処分しましょう。

②不用品回収業者に処分を依頼する

ヘルメット以外にも処分したいものがたくさんある場合や、短時間で手間なく処分したいという方には不用品回収業者への依頼がおすすめです。土日祝日や夜間などにも対応しているため、好きなタイミングで処分できます。

③リサイクルに出す

一般社団法人「日本ヘルメット工業会」ではヘルメットのリサイクルを積極的に行っており、加盟販売店や業者が下取りしたヘルメットをまとめて回収することでリサイクルを実施しています。加盟販売店に下取りを依頼すれば処分の手間が省け、プロにリサイクルしてもらえるので安心です。

ホイール

自転車のホイールのみ処分する場合は、90cm以下の大きさに分解すれば不燃ごみとして処分できます。家庭ごみと一緒に出せるので無駄な手続きが必要なく、無料で処分できるのがメリットです。

ただし、自治体によってルールが異なるため事前にホームページなどで確認してください。分解や分別に手間をかけたくないという方は、不用品回収業者や買い取り専門店への依頼を検討してみても良いでしょう。